東京メンタルクリニック

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双極性障害とは

双極性障害は気分が高揚して活動的なそう状態と、憂うつで無気力な状態を繰り返す「気分障害」で、「躁うつ病」とも呼ばれています。

双極性障害は、そう状態の程度によって二つに分類されます。
気分が高揚し、睡眠時間が少なくても調子が良い・仕事がはかどるといった、本人も周囲の人間もそれほど困らずあまり気付かない程度の状態を「軽そう状態」といいます。
一方、家庭や仕事に重大な支障をきたし、入院が必要になるほどの激しい状態を「そう状態」と呼びます。
激しいそう状態が起こる双極性障害を「双極Ⅰ型障害」といい、うつ状態に加えて軽そう状態が起こる双極性障害を「双極Ⅱ型障害」といいます。

双極性障害の有病率

双極性障害の患者数は、日本では人口の0.4〜0.7%、欧米では2〜3%程度といわれています。
日本と欧米との間に差がありますが、国内では本格的な双極性障害の調査が行われておらず、数値の正確さに疑問が呈されています。
また、大うつ病のうち一定の割合の方が後に双極性障害と診断されるため、実際には双極性障害の有病率はもっと高いとも言われています。

双極性障害において、性別による明確な差は認められていません。
例えばうつ病の場合、女性の有病率は男性のおよそ2倍と言われています。

双極性障害の発症の原因

双極性障害の原因については解明されていませんが、単極性のうつ病や他の精神の病気にくらべると、脳や遺伝子など生物学的な要因と関係する度合いが強いと考えられています。
双極性障害になる人の病前性格として、「社交的で陽気、親切、ユーモアに富む」などの特質をもつ「循環気質」が知られていますが、中にはあてはまらない場合もあり、どんな性格の人でも発症する可能性があります。

発症の誘因としては、睡眠不足やストレス、種々のライフイベントなども挙げられますが、そういった外部の因子以外に各人の生物学的要因が大きく影響しています。
従って双極性障害の場合には、精神療法やカウンセリングを補助的に併用しながら、薬物治療と環境調整を長期的に継続することが大切です。

双極性障害の症状

そう状態の時は、本人は気分が高揚して調子が良いと感じているため特に困ることはなく、周囲に多大な迷惑をかけていてもその事に気付かず、自ら受診を望む人は多くはありません。
周囲がおかしいと気付いた場合は早めに医療機関に相談しましょう。

  • そう症状の例
  • 爽快な気分になる、次々にアイデアが出てくる、注意が散漫になり最後まで計画立てて物事をやり遂げられない。
  • 睡眠が極端に少なくても元気に活動し続ける、多弁、多動になる。
  • 社会的な逸脱行為がみられる、夜中に知人に次々と電話を入れ話し続ける、借金をして多額の買い物をする、法的な問題を起こし社会的信用を失う、性的に奔放になる。

うつ状態の時は本人にとって非常につらいため、自ら受診を希望する気持ちになります。
受診する際は、今までうつ以外にそう状態・軽そう状態に当たるエピソードがなかったかどうか、医師に伝達することが望ましいです。
正しい診断がなされれば、早期により適格な治療が開始されるため、その後の病状や生活も安定します。

うつ症状に関しては、こちらをご参照ください。

治療法について

双極性障害の治療には薬による治療と精神療法的アプローチがあります。
「こころの悩み」とは異なり、カウンセリングだけで回復が期待できないため、薬物療法を基本に治療法を組み立てていきます。

薬物療法

症状が多様な双極性障害は、とくに薬の使い分けが難しい疾患です。
中には血中濃度を測りながら、慎重に投与量を決める必要がある薬もあります。
正確なデータをとるためにも、処方された量と回数をきちんと守ることが大切です。

また、双極性障害のうつ状態に対して使用する薬は、うつ病に対して使用する薬とは異なります。
治療してもなかなか治らないうつ病が、実は双極性障害だったという例もよくあります。

精神療法

精神療法だけでは双極性障害の治療は成り立ちませんが、薬物療法と併用することで治療を順調に進めることが可能です。
双極性障害の際に行う精神療法では、本人が自分の病気を知り、それを受け入れ、自ら病気をコントロールすることを援助することを目的としています。
双極性障害は再発性が高い病気ですが、精神療法によって自分の再発の兆しにすぐに気付き、対応することができるようになれば、再発時に早期に治療を始めることもできます。

双極性障害は一般的に長期化しやすい傾向があり、再発率も高い病気です。
たとえ症状が治まっても、再発を予防するために治療を続ける必要があります。
本人は症状が治まるとつい治ったと思いがちですが、自己判断で服薬をやめたり職場復帰しようと焦らず、時間をかけて治療することが大切です。
長期にわたる治療が必要な場合、自立支援医療制度などの支援制度があります。
希望される方は、医療機関や精神保健福祉センターなどにお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

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